ナレッジ共有の方法
会社の設立以後、TCAではさまざまな案件に取り組んでいます。多くの案件がDXのコンサルティングから入って課題の本質や目的を見極め、まずゴール設定を行うプロセスを踏んでいます。
本プロセスでは、まず仮説を設定し、さらに仮説から説明変数を設定してモデルを構築していきますが、その過程で数々の知見を獲得することができます。
そして、このとき獲得した知見を蓄積することで、経験の深浅を問わず、目的設定や分析を自ら行ってみたい人が参考にできるデータベースを構築できます。
TCAでは、このデータベースに提案書や案件資料等、さまざまなデータを収集する予定です。実務部門からいただいた課題や問い合わせに対して、実際どのような施策に繋げたかについて全てを格納したいと考えています。
キーワード検索ができ、あるケースではこういう取り組みをした結果、このような効果があったというステップをナレッジとして蓄積し、出力できるようにすることになります。
このようなデータベースは、DX人材の育成にも使える可能性があるため、中部電力グループ全体で連携することで、シナジーを生むことも可能です。
Google社では、社内の全てのドキュメントやチャット履歴などを検索できるそうです。つまりデータをわざわざ入力するのではなく、履歴として社内イントラ上に全てがあるということです。
データの所在がチャット履歴なのかデータベースなのかという方法論の違いはあるものの、両社が目指すところは同じではないでしょうか。
データベースの有効活用
各データがCoE（Center of Excellence/組織を横断する取り組みを行う中核部署や研究拠点）を経由してデータベースに蓄積されることで、データカタログが形成されます。そして、実際に案件を進める際に、業務変革の方法、影響の程度、必要なケイパビリティを含む体制、といったノウハウをさらに蓄積していくことで、費用対効果を勘案した上での実施判断ができるようになります。
中部電力の経営戦略本部においてTCAへの社員インターンシップを計画していますが、こういったデータベースも有効に活用できると考えます。
そもそもDXは、データやデジタル技術、ITを使うことではなく、業務をどう変えるのかが目的です。データベースはその目的を考える材料にできるでしょう。
集めたデータを整理していく中で、現場の課題だったものが、経営的な目線で見るともう少し大きな施策に繋がることもあるかもしれません。
データベースに対して、最初からあらゆるデータを貯められるようにできればよいのですが、どのように活用するかを考慮しつつ、まずは優先的に使いたいところから構築することも一つの考え方です。
将来的には、チャット内容を含めた適切な検索や、業務内容を勘案した他の社員とのコラボレーションなど、レコメンドもできるようになるとより効果的です。
Vol .4 新旧システムおよび組織の相違点 に続きます。